2025年4月13日から10月13日まで開催された大阪・関西万博では、建築や空間そのものが強いメッセージを発する展示が多く見られましたす。都市や森、海、循環といった普遍的テーマを、素材や光、音響でダイレクトに表現し、言葉より先に感覚で理解できる工夫が際立ちました。こちらのレポートでは、空間や建築を通じて未来を表現していたパビリオンの特徴を紹介します。


【BLUE OCEAN DOME（ブルーオーシャン・ドーム）】（NPO法人ZERI JAPAN）光と音と水が一体化した没入空間。海洋問題を「体感」として刻む

「BLUE OCEAN DOME」は、海の蘇生をテーマに、海洋プラスチックごみ問題を正面から扱う、唯一のNPOによるパビリオンです。設計は世界的建築家・坂茂（ばん・しげる）氏が手掛け、３つのドームは竹の集成材、炭素繊維強化プラスチック、再生紙の紙管で造られています。館長の代島裕世（だいしま・ひろつぐ）氏は次のように語ります。

「軽量かつ強靭な建築は、環境負荷を最小化しながらスケール感を生み出し、内部の演出を最大限に引き立てる舞台装置となっています。特にDome B は軽くて頑丈な炭素繊維強化プラスチックを用いた構造で、建築材料としては世界で初めての試みです。大切にしたのは、ドームに足を踏み入れた瞬間の没入感です」


最初に足を踏み入れるのは、持続可能な竹を集成材にした空間Dome A。そこには、水が盤面を自在に流れているインスタレーションが展示されています。白い天板から様々な表情を見せる水滴が上から下へと流れる様子は、蒸発、雨、川、湖を経て海へ戻る水の循環を表現。空間全体に静かで穏やかな雰囲気が漂います。

「耳に届く水音や、柔らかな光のゆらぎは、人間の原初的な記憶を呼び覚ますものです。最新技術ではなく、自然そのものを演出の核にしたのは、観客の身体感覚を揺さぶるためです」

演出の中心となるのは、Dome Bです。直径10メートル、約1200万個のLEDチップを2.5mmピッチという細かさで配置した半球体の超高精細ディスプレイを設置。地球の映像からはじまり光が織りなす映像は圧巻！言葉を排し、音楽とビジュアルのみで語りかけます。


一般的なイベントや商業施設で使われるLEDビジョンは、屋外で6～10mmピッチ、屋内でも3〜4mmピッチが主流。さらに今回のように、平面ではなく半球体構造に高密度で搭載するためには、技術的にも難易度が高く、非常にコストのかかる挑戦といえます。それでもDome Bがこの規模にこだわったのは、「圧倒的な映像体験で観る人に強烈な印象を残し、海洋の危機に気付いてほしい」という強い願いがあったからです。


約7分間にわたるフルCG映像では、海面を覆うプラスチックごみや、汚染された水中を漂うウミガメが描かれ、深刻な海洋環境の現状を訴えかけます。北海道知床出身の女性ボーカリスト、ハチスノイトの魂に直接触れるような力強い歌声が、作品の感動を何倍にも増幅させていきます。

「Dome Bの映像は、観る人のトラウマになるぐらい、インパクトのある映像表現を目指しました。汚染された海洋で力強く生きる生物の姿を気高く描いており、心に深く刻まれるはずです。“楽しかった”で終わらず、忘れられない感覚を持ち帰ってほしい。感情と体感を結びつけることで、行動変容につながると信じています」

体験のラストは叡智をテーマにしたDome Cの「BLUE OCEAN STUDIO」へと続きます。映像と空間演出で揺さぶられた後に、研究者や活動家と対話することで、感情を知識へ、知識を行動へと変える導線が用意されています。プレゼンテーションの撮影映像はYouTubeでも配信されています。

「展示が一方通行で終わらないことを大切にしました。心を動かす空間演出と、行動を促す場づくりを一つの流れとして結びつけています」


NPOが発信する海洋の環境問題という抽象的なテーマが、観客一人ひとりの「体感」として記憶されるBLUE OCEAN DOME。建築・光・水・音を総合的に駆使し、人間の感覚に深く訴えかける空間を実現しています。


【住友館】未知なる森を冒険する。リアルな体感から自然との共生を学ぶ

約400年におよぶ歴史の中で、森と共に歩んできた住友グループ。長きにわたり大切にしてきた森をテーマに創り上げたのが、今回の「UNKNOWN FOREST」体験、人間の知らない未知なる森を知る冒険です。
「環境保全や絶滅危惧種の保護など、自然への課題は数多くありますが、その関係性を考える時、中心はいつも人間です。けれど、そもそも森は人間とは関係なく生態系が成り立っています」と話すのは、住友館の総合プロデューサーを務める株式会社PARADEの内藤純さんです。
 
動物や昆虫や植物、多種多様な生きものが共生し、互いの個性を認め合っていきいきと森は輝いています。だからこそ、まずはそんな森本来の姿を知ろう、そこから「UNKNOWN FOREST」が始まったと語ります。
 
「UNKNOWN FOREST」は二部で構成され、リアルな森の空間体験からスタート。風の力を宿したランタンを片手に、古より森を見守ってきたマザーツリーの声に導かれ森へ。ひとたび足を踏み入れると、ひんやりとした心地よい空気が体を包みます。森のもつ独特の空気感をミストにより演出、そこに鬱蒼とした木々が合わさることで、より視界は暗く霧がかり幻想感を増幅。ランタンの灯りさえ幻想的なものに。さらに見渡すことのできない暗がりが、どこまでも果てなく森が続くかのような錯覚を抱かせます。
 
また、静けさの中に響く音楽とともに動物、鳥、虫の声、植物が揺れる音、風の吹く音など、さまざまな音響を重ね聴覚を刺激することで、心も森の中へと引き込んでいきます。



森に道案内やキャプションは一切なく、どこへ向かうのも来場者の自由。同じ森にいても、同じ森を見ているとは限りません。

中には、見つけた人だけがたどり着ける秘密の部屋のような空間も。「SNSでの話題性も狙った空間づくりをしました」と内藤さん。朝から昼、夕、夜へと森の時間は流れ、見える景色も刻々と変化、同じ場所でも演出が変化することで、広い森に迷い込んだ感覚に陥ります。


ランタンには、来場者それぞれの行動に呼応し、語りかける仕組みが施されています。ランタンが振動すれば、立ち止まって周囲を見渡しながら耳を澄ます。すると、森に息づくさまざまな生きものたちの「いのちの物語」が聞こえてきます。森の中に隠された光る切り株や光る枝にランタンを置けば、隠れていた動物や生きものたちが姿を現します。

森で見て、聞いて、感じた「いのちの物語」が次に待つ「パフォーミングシアター」へとつながっていきます。マザーツリー誕生の軌跡とその最期を見届けるクライマックスの物語。舞台はレイヤー構造で、手前には紗幕スクリーン、次に風を表現する演者と舞台装置、奥にはLEDビジョンの3層。シアター全体が森の中のように感じられる場面もあれば、外から森を覗き込んでいるような場面も。
 
「人間を含むすべてのいのちは何かが欠けている。足りないからこそ、助け合って未来に向かって生きていかないといけない。人間も大きなものの一部でしかない」という、マザーツリーのメッセージがより心に迫ります。



「日本にはたくさんの森が存在します。実際に森に足を運んで、そこに生息する動物や植物の生態系を知り、いのちの大切さを知っていただくきっかけになれば」と内藤さん。「UNKNOWN FOREST」体験を通して、森の物語の一部になったような没入感を体験できるパビリオンでした。

【日本館】日常では見ることのできない「循環」の追体験が、持続可能な社会を考えるきっかけに

経産省が出展する日本館のテーマは『いのちと、いのちの、あいだに』。「人間だけでなく、全ての動物、植物、もの、社会さえも、役目を終えると何かに受け継がれ、形を変えながら新しく生まれ変わる。そんな『いのちと、いのちの、あいだ』に目を向け、つながりの中にある“循環”をこのパビリオンでは体現しています」と白川 輝幸さん（日本館参事）。

「円環状の日本館を一巡することで、自身も循環の一部であると気づき、持続可能な社会に向け何ができるかと考えるきっかけとなれば」と話します。
日本館を作るのは円環状に並べられた巨大な木の板。板の合間からは、パビリオン内部を垣間見ることができます。境界線をあえて設けず、内と外を緩やかにつなぐ自然との融合を意識した造りは、建物全体で「あいだ」を体現します。中心はあえて空洞にし、ぐるりと回遊する動線とすることで、来場者が常に「循環」を意識する工夫が施されています。


日本館はプラント、ファーム、ファクトリーの3エリアで構成され、円環は大きく3つに分かれます。エリアとエリアをつなぐイントロダクション部分には、円錐状の大きな砂時計を展示。「いのち」から「いのち」へ生まれ変わる様子を視覚的に表すとともに、来場者の学びとなる内容を明確化し、メッセージとして提示しています。1つの循環が終わると、また次のいのちが生まれるイントロダクションへとつながり、再び新しい循環がスタート。何度も循環を繰り返すような感覚を覚える空間が演出されていました。

日本館の別名は「ごみを食べるパビリオン」。プラントエリアでは、万博会場で出た生ごみを微生物の力で分解、水やエネルギーを生み出し、「ごみ」から「水」へと循環させます。展示だけでなく、実際にごみの分解を行うことで、目に見えない「循環」が確かにあるという実在感を来場者に示します。

日本館の中心にあるひらけた空間には、生ごみから生まれた水が入った巨大な水盤。館の中心にはあえて何も置かず、意味をもたせず、ただただ純粋に循環を感じてほしいという思いが込められています。


また、プラントエリアには注目を集める「火星の石」の展示も。隕石の一部に実際に触れることができ、配布されるシリアルナンバー入りの観覧証明カードは万博の思い出に。

次に向かったのは藻類にスポットライトを当てたファームエリアです。藻類は、食料源や石油に代わる燃料源、CO2を吸収する、化石燃料の過度な依存や食料不足を解決し得る存在として期待されていますが、世間的な知名度はまだまだなのだとか。「あれ藻 これ藻 それ藻」と題したくすっと笑えるイントロダクションや、藻類に扮したハローキティの展示など、藻類の魅力を広める工夫を随所に感じます。
また、ファームエリアには光エネルギーを吸収し、少量の水で藻類を育てる装置「フォトバイオリアクター」を設置。スーパーフードとして注目を集める藻類「スピルリナ」を実際に培養します。作り込まれた本物の展示が、より来場者の関心を高めていました。 


最後のファクトリーエリアで展示されるのは日本の「循環型ものづくり」。ヨーロッパでも近年、話題となっていますが、日本では古くからその精神が受け継がれています。建築やモノづくりなど、あえて「やわらかく」作ることが生まれ変わりへの第一歩。「竹籠」の構造をヒントに生まれたサッカーボールなど、日本の伝統的発想から生まれた「技術」や「もの」の素晴らしさを感じました。また、日本館のあちこちに置かれたスツールは３つの座面をつないで組み立てられたもの。藻類とバイオプラスチックを合わせた特殊な素材を用い3Dプリントで制作、あらかじめ解体しやすいように設計されています。


力をしなやかに受け止め、古くなれば簡単に解体し新しいものに作り替えられる。日本館に使用されている木（CLT合板）は再利用しやすいようにと、ニスなどは使用せず加工は最小限に。会期終了後、ユニフォームはリサイクルされる予定です。「はじまりもおわりもない循環というストーリーを展開しています」と白川さん。
 
「開催国ということで、日本古来の技術や精神を示すことがホスト館としての役割だと考えています。今回の万博で体験した記憶が、少しでも行動を変えるきっかけとなり、次の世代へと受け継がれていけば…というのが日本館として一番の願いです」。


【イタリア館】都市そのものを舞台に、ミニマルな演出で真の芸術が静かに心を揺さぶる

イタリアのパビリオンは、建築家マリオ・クチネッラによる設計で、「L’Arte Rigenera la Vita（芸術が生命を再生する）」をテーマに掲げています。ルネサンス期の理想都市を現代的に再解釈し、劇場、広場、庭園といった都市の象徴的空間が連なり、来場者を包み込む建築そのものがイタリアの文化的アイデンティティを体現しています。持続可能性や社会的再生への問いを投げかける設計は、万博の理念と響き合っています。

来場者が最初に足を踏み入れるのは、コロッセオを思わせる没入型劇場。イタリアのアートや文化を紹介する映像を視聴した後、映像を映していたビジョンが扉となり、次の空間「広場」へと導かれます。


「広場」には、天井に大きな木製飛行機の模型が吊り下げられています。これはローマから東京まで100日以上をかけて航行した飛行機の骨格を復元したもので、かつての長く困難な旅と、それを通じて育まれた交流の記憶を呼び覚まします。


広場の中心に位置するのは、ナポリ国立考古学博物館から貸し出された2世紀の大理石彫刻「ファルネーゼ・アトラス」です。巨人アトラスが天球儀を担ぐ姿は圧倒的な存在感を放ち、来場者を古代から現代へと導きます。

また「making with the hands（手による創造）」と名付けられたエリアでは、デジタル、クラフト、先端製造、科学、芸術が交差するアトリエ体験が展開されています。モレスキンのノートと折り紙を重ね合わせた展示は、イタリアの職人技と創造力を示しています。


産業展示ではフェラーリのブレーキシステムやピアジオのスクーターなど、イタリアを代表する製品が紹介されています。さらに屋上にはレストランと開放感のある屋上庭園が広がります。

歴史、美術、未来、産業、食文化――イタリア館はそれらを一つの物語として編み上げ、訪れる人々に「いのち」と「再生」の意味を問いかけます。ローマから日本大阪へとつながる友情の航海、古代のアトラス像、そして現代のイノベーションが有機的に結びつき、「文化と未来をつなぐ舞台」として記憶に残る展示空間でした。

【大阪・関西万博レポ①】空間が語りかける。建築と演出が生み出す唯一無二の体験

ティーライブはイベントプロデュース事業とソーシャル事業を軸に、人と人がつながる時間を創り出してきた制作会社です。展示会やプロモーションイベント、補助金関連事業など、一見異なる分野に見える事業領域に共通するのは、「人のために働く」という姿勢。創業から25年、人を信じ、人に頼られる存在を目指して歩んできたティーライブの軌跡と、これからの挑戦について、取締役の植木徳彦氏と小森優樹氏に伺いました。

創業当初から変わらない「人が好き」という想い

——まず、御社の概要や創業の経緯についてお聞かせください。

株式会社ティーライブ　取締役　植木徳彦氏（以下、植木）：当社は2000年に創業して以来、イベントやプロモーションの企画運営を中心に活動してきました。設立のきっかけは、創業メンバーの平野はクライアント側の立場 、根本は電通側の立場 として、お台場の大型施設のオープニングプロジェクトに携わったことです。「またいつか一緒に何かやりたいね」と意気投合し、当社の創業に至りました。お互いに強く創業を志していたわけではないのですが、タイミングとご縁が重なってティーライブが生まれました。

——社名の「ティーライブ」には、どのような意味が込められているのでしょうか？

株式会社ティーライブ　取締役　小森優樹氏（以下、小森）：「ティー」は東京を、「ライブ」は「生き物としてのイベント」を意味しています。加えて、社名には直接反映していないものの、企業理念として大切にしているキーワードが「ネットワーク」です。

イベントの現場は、決して一人で完結するものではありません。クライアント、協力会社、スタッフなど、あらゆる関係者との連携によって成り立っています。また、当社が入居するビルには同業他社も入っており、プロジェクトごとに自然とチームを組む関係性が築かれています。お互いの強みや得意分野を補い合いながら動く、いわば「横のネットワーク」が日常的に機能している環境です。

こうした背景を踏まえ、「東京で元気のいい人たちが集まり、ネットワークを作る」会社を目指して、「東京ライブネットワーク」＝「ティーライブ」と名付けました。

——企業理念に「人が好き」という言葉を掲げられていますが、社員の皆さんでどのようにその価値観を共有されているのでしょうか？

植木：「人が好き」とは、イベントという仕事の本質を表している言葉です。10人いれば10通りのアイデアがあり、誰しも失敗を重ねます。私たちは、それぞれの違いや不完全な部分をストレスと考えるのではなく、化学反応が生まれる面白さだと捉えています。

「ハプニングを楽しもう」という言葉は、社内でもよく使っています。イベントの現場では、予想外のことが起こります。だからこそ、それに柔軟に向き合い、楽しみながら「より良い解」を探す姿勢が必要です。お客様を楽しませるには、まず自分たちが楽しくなければいけない。そういうマインドセットが、ティーライブの根底に流れているんです。様々な化学反応を乗り越えながら、一緒にイベントをつくりあげていく過程こそがこの仕事の醍醐味です。


小森：植木の話にあったように、楽しむ姿勢はとても大切にしています。ただ、それを言葉で指導したり、社内ルールとして定めたりはしていません。一人ひとりが楽しんでいる姿を見せることで、それに共感してくれた仲間が同じ方向を向いてくれたらいい。そんな空気を大切にしているのです。

植木：イベントの仕事はシステム化や効率化が難しく、いまだに人の手を必要とする部分が多くあります。どんなにテクノロジーが進歩しても、人の関与なしには成立しません。これをネガティブに捉える向きもありますが、私たちはむしろポジティブな面に注目しています。機械では代替できない、人の感性や気配り、場の空気を読む力こそが不可欠です。だからこそ、「人」という存在を大切にしてきました。


正反対に見えるイベントと補助金事業。共通するのはやはり「人」の存在

——ティーライブは、イベント事業・ソーシャル事業を柱にされていると伺いました。それぞれの事業の特徴や強みを教えてください。

植木：イベント事業は、展示会やプロモーションイベント、企業の周年事業などを中心に幅広く手がけています。私たちの役割は、クライアントの「こんな場をつくりたい」という想いを、記憶に残る時間として創造することです。出展者と来場者が出会い、次につながる瞬間をどう演出するか。私たちは、その場にいる全員が楽しめる「共感をベースにした体験づくり」に最も力を入れています。

小森：ソーシャル事業は、主に補助金制度に関連する事務局業務を担っています。いわば「制度と人をつなぐ橋渡し役」ですね。この事業は、2009年に始まった家電エコポイント制度 をきっかけに、様々な補助金のサポートをする事業として現在に続いてきました。特に立ち上げ期の事業では、制度設計そのものに関わることもあり、丁寧で確実なオペレーションが求められる事業です。

イベント事業は「瞬間の勝負」です。一つひとつのプロジェクトが短期間となっており、感情に訴える要素が強い。一方、ソーシャル事業は、1年から3〜5年といったスパンの長い案件が中心で、感情というよりは制度と丁寧に向き合う姿勢が求められます。

植木：どちらにも共通しているのは「人のために働く」という視点です。誰かの役に立ちたい、困っている人に寄り添いたいという思いが、社員一人ひとりの行動指針になっています。

——イベント事業とソーシャル事業、いずれも「人のために働く」という視点が大切にされているのですね。そうした価値観が表れる、御社らしい文化やエピソードがあればぜひお聞かせください。

植木：たとえば、ある博覧会の現場で、毎日足を運んでくださる聴覚障害のあるお客様がいらっしゃいました。スタッフはその方の顔を覚え、自然に手話で挨拶するようになったのです。マニュアルにない、気持ちを通わせるような小さな関係の積み重ねこそが、私たちの仕事の価値だと思っています。

また、バンコクでの日本人アーティストのライブでは、お客様とともに一体感のある熱気に包まれました。国や言語が違っても「楽しい」を共有する空気が生まれる。そうした瞬間に、イベントの力と私たちの存在価値があると感じます。

小森：制度運営においても、申請者の顔が見える瞬間があります。直接「ありがとう」とおっしゃっていただける場面に遭遇したときは、「普段処理している書類の先には、ちゃんと人がいるんだ」という実感を持てるんです。仕事を通して誰かの役に立っているという感覚は、私たちの原動力になっていると思います。


楽しむ空気を生み出すことで広がる信頼の輪

——現在、特に力を入れている取り組みについて教えてください。

植木：最近は、海外との接点がさらに増えています。2005年にタイ法人を設立して以来、東南アジアを中心に現地案件を手がけてきましたが、今では中近東の企業からもお声がけいただくようになってきました。東京の本社にはタイや台湾出身のスタッフもおり、グローバルな現場にも対応できる体制が整っています。

こうした国際的な現場を経験できることは、私たちの強みの一つです。外国語で話しかけられても物おじせず、コミュニケーションをとれる。そんな人材が社内に増えているので、これからは日本だけにとどまらず、もっと広く世界に出ていく機会が増えていくと思っています。

小森：また、ここ数年は、まだ広く知られていないスポーツや文化活動へのサポートにも力を入れています。たとえば、若者に人気のスポーツ「パルクール」 の大会運営支援や、アーティストのシシド・カフカさんが手がける即興打楽器のライブプロジェクト「el tempo（エル・テンポ） 」にも立ち上げ段階から関わっています。こうした取り組みを通して、「面白いものを一緒に広めていきたい」と考えています。

植木：他にも、女子ラグビーのチーム「TOKYO SANKYU PHOENIX」のスポンサード や、国際人権NGO ヒューマン・ライツ・ウォッチのチャリティディナー「Voices for Justice」など、多様な活動にも関わらせてもらっています。「こんな分野にもティーライブが関わっているんですね」と驚かれることもありますが、その幅広さがむしろ私たちらしさなんだと思っています。

——お二人のお話から、メンバー一人ひとりが主役になるような組織を目指されているのが伝わってきました。そうした組織を通して、今後どのように業界や社会に価値を届けていきたいとお考えですか？

小森：創業から25年経ち、健全な世代交代も意識しています。若い世代が年齢や経験にかかわらず挑戦しやすい、風通しの良い組織づくりを進めることが、会社の新たな体力になると考えています。

植木：そして、私たちが目指しているのは、会社の名前で仕事が来るのではなく、個人の名前で声がかかるような状態です。「あなたにお願いしたい」と言われるメンバーが増えていくことが理想ですし、そのほうが本人もやりがいを感じられるはずです。

——これから業界や社会に対してどのような価値を提供していきたいと考えていますか？

小森：私たちは、業界を変えようという野心的な目標を掲げているわけではありません。でも、人に頼られる存在でありたいという想いは、ずっと変わらず持ち続けています。業界がどうであれ、目の前の人のために何ができるかを考えて行動する。それを積み重ねていくことで、自然と信頼の輪が広がっていくのではないかと感じています。

植木：イベントは、誰かが仕掛けて終わりではなく、誰かと「共に」つくっていくものです。お客様も、クライアントも、関係者も、みんなで楽しむ空気をどう生み出すか。その視点を持ち続けることで、イベントの可能性はもっと広がっていくはずです。そして、「ティーライブと一緒に何かやってみたいな」と思ってもらえたら嬉しいです。

＜本記事はPR記事です＞

write：takako minoshima
edit : yoko sueyoshi
photo : hideki ookura

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人を想う心が成長の原動力。ティーライブが届ける共感と信頼の体験

2025年に設立85年を迎える日展は、博覧会や展示、イベント、文化施設など、多彩な分野で空間づくりを担うプロデュース企業です。時代の変化にあわせて事業領域を広げ、近年は「全員がプロデューサー」として幅広い案件に対応できる体制を整備。営業・デザイン・制作が一体となり、スピードと柔軟性を兼ね備えた提案を可能にするとともに、社員一人ひとりが専門性を磨きながら成長を重ねています。85年の挑戦の軌跡と、次の時代に向けた展望を伺いました。

文化・商業・イベント――85年の歴史に磨かれた体験を創造する力

――まず、創業当初の事業内容についてお聞かせください。

本社事業本部 副本部長兼開発プロデュース部部長 矢野明彦氏（以下、矢野）：当社のルーツは1923年に神戸で創業した「三共装飾社」で、大正時代から活動していました。その後、社名を株式会社日本展覧会製作配給社とし、略して「日展さん」と長らく呼ばれていたそうです。

1941年に株式会社日展を設立したとき、当時の主力は「巡回展」と呼ばれるパネル展示でした。90センチ角のパネルに写真や解説、ジオラマを組み合わせて設置し、組み立てては解体し、次の街へ運ぶ。そのようにして日本各地で文化や情報を伝えていました。SNSやテレビがない時代ですから、巡回展は地域に暮らす皆さんにとって貴重な体験の場だったようです。

その後、太平洋戦争の時代は、戦意高揚を目的とした巡回展を担当していました。国内のみならずアジア地域まで出向いたという記録も残っています。戦後は需要が途絶えましたが、復興博や勧業博が開催され、当社も参画しました。

また、百貨店の催事場を借りて文化的な展示を行ったことが、のちに文化施設事業へとつながっていきます。当時の百貨店は、時代の先端を行く存在でした。宣伝部の方とともにフロア全体の計画を立て、展示を通じて多様な業界の知識を学びました。この経験が文化施設や商業施設への進出につながりました。

――時代とともに、展示の形が大きく変化していったのですね。現在は、博覧会を数多く手がけていらっしゃいますが、大きな転機はいつ訪れたのでしょうか。

矢野：やはり1970年の大阪万博です。当社は「お祭り広場」のイベントを担当しました。当時の社員が、お祭り広場の上から紙吹雪を降らせていたという話は、今でも語り継がれています。それまで展示は「品物を並べる」ことが中心でしたが、万博では「体験を創り出す」ことが求められました。

大阪万博をきっかけに展示業界全体が社会に認知され、当社にとっても飛躍の場となり、沖縄国際海洋博覧会（1975年）、筑波国際科学技術博覧会（1985年）、愛・地球博（2005年）と数多くの博覧会でパビリオン展示や製作に携わってきました。

――お客様からの依頼に真摯に応えてきたことが、成長の礎になったのだと感じます。事業拡大の背景には、どのような戦略があったのでしょうか？

矢野：戦略を立てる前に、お客様から「これできますか？」と相談を受けて、「やってみよう」と取り組んでいく中で自ずと事業が拡大していった、というのが実情です。もちろん、必ずしも全部が順調だったわけではありません。商業系の事業が調子の良い時期もあれば、文化系の事業が好調な時期もある。ただ、多方面のジャンルにわたる仕事をさせていただいたことで、ある領域が落ち込んでも一緒に倒れてしまうことはなく、結果として長く続けてこられたのだと思います。

言葉にならない思いまで汲み取る「丁寧な仕事」の流儀

――イベントや展示を作るうえで「価値ある体験の場を創造すること」を大切にされているそうですが、どのようなポリシーがあるのでしょうか？

本社事業本部 デザインセンター 統括部長 平井裕公氏（以下、平井）：空間をデザインするというのは、単にクライアントが伝えたいことを言語化したり、視覚化したりするだけではありません。来場されたお客様がそこで過ごす「時間」そのものをデザインする意識を持っています。私たちが作る空間は、情報を発信するだけの場ではなく、人やモノをつなぎ、新しい関係性や体験が生まれる場であってほしい。その先に持続可能な未来を創造することがあり、そこから当社のコーポレートメッセージ「Designing and Link s」にもつながっています。

展示の設計においては、クライアントにとって初めての取り組みとなるケースが多いため、伝えたい思いをいかに正確に汲み取るかを大切にしています。言葉にすることが難しい部分も含めて丁寧に拾い上げ、打ち合わせを重ねて差分を詰めていく。そうしたプロセスを通じて完成度を高めています。

――そうした理念がどのように実際のプロジェクトに結実しているのでしょうか。具体的な事例をお聞かせください。

平井：印象的な事例として、東京都水道局の「奥多摩 水と緑のふれあい館」の展示リニューアルがあります。計画・設計段階から協力し、施工まで当社で一貫して担当しました。

特に大きかったのは映像コンテンツチームとの連携です。既存の空間に地形模型を設置し、プロジェクションマッピングを投影。水道水源林の四季や水道局の水道水源林保護の管理の取り組みを360度映像で表現しました。さらに足踏みで水道水源林を散策できるバーチャル登山や、動物のカービング展示などを組み合わせ、世代や立場を問わず楽しめる仕掛けを実現しました。

1年かけて水道水源林の四季を撮影し、空間と映像を融合させた提案は、多ジャンルの実績を活かした代表的なプロジェクトとなりました。

――社内に映像コンテンツチームを設けたことで、提案力や満足度にどのような変化がありましたか？

平井：映像チームを社内に持つことでレスポンスが早く、映像ディレクターが直接お客様と話すことで安心感や信頼感にもつながっています。また、制作費用や表現方法を初期段階から見極められるため、提案の質も高まります。

外部の協力会社だけでは、時間や予算の調整に限界がありましたが、社内の映像ディレクターが計画の初期段階から参加することで、提案の幅も広がり、クライアントの信頼も高まったと感じています。

――社内に専門チームを持つことで、提案の幅と信頼性が大きく高まったのですね。そうした強みが発揮された他の事例についても伺えますか。

本社事業本部 デザインセンター デザイン1課 サブチーフ 工藤春樹氏：事例として挙げたいのが、横浜・馬車道駅にある「JICA横浜 海外移住資料館」のリニューアルです。依頼主であるJICA様からは、視覚障害のある方にも展示を楽しんでもらいたいという要望があり、点字ブロックを展示室内に一周設置しました。展示室全体を回遊できる点字ブロックは珍しく、さらに触って理解できる触察展示や、グラフィック解説の上に透明樹脂での点字を併記する工夫も行いました。

――バリアフリー対応、とくに点字については高度な配慮が必要だと思います。そのあたりはどのように取り組まれたのでしょうか。

工藤：点字にはJIS規格があり、表記をすべてひらがなに直すなど細かなルールがあります。また、グラフィック情報との整合性や触りやすさの工夫も求められます。想像だけでは限界があり、専門会社やJICAのスタッフ様に協力をお願いし、課題を抽出するプロセスを踏みました。

視覚障害といっても、完全に見えない方だけでなく、ぼやけて見える、色が判別しづらいなど多様です。すべてに対応するのは難しいですが、せめて一部でもカバーしようと考え、スタッフや利用者の声を丁寧に拾い上げました。

点字のほかにも、音声ガイドがスマートフォンで聞ける仕組みも導入しました。施設に来る前の段階でホームページやアプリを確認する方も多いため、事前アクセスのしやすさも重視しました。

――どちらの事例も、御社ならではの「丁寧な仕事」が伝わってきます。

矢野：手間と時間を惜しまない姿勢こそ、私たちの強みだと思います。当社には「頼まれると断れない」社員が多いんです（笑）。効率だけを見れば非合理かもしれませんが、その姿勢が「丁寧な仕事」と評価され、紹介案件へつながるのだと自負しています。

縦割りを超え「全員プロデューサー」に。即応力を備えた組織への真価

――クライアントの期待を超える提案をするために、どのような体制を構築されていますか？

矢野：現在は、顧客開発を担う「開発プロデュース部」、事業やプロジェクトを推進する「事業プロデュース部」、企画デザインや設計を担う「デザインセンター」、安全・品質管理を担う「ソリューションセンター」の４部門で構成されています。「営業窓口」や「制作管理」といった縦割り型ではなく、各部門の一人ひとりが幅広い領域で提案からプロデュースまで担えるよう育成している点が大きな特徴です。

こうした背景には、時代の変化に伴うスピード感の加速があります。従来のやり方では、営業が要望を聞き、週明けにデザイン部門に共有し、さらに制作に回して見積もり…と、どうしても1〜2週間のタイムラグが生じていました。

しかし今は、お客様の期待に応えるために即時対応が不可欠です。そこで「全員がプロデューサーになろう」と掲げ、幅広い知識を持ってワンストップで答えられる体制に移行しました。新規のお客様を開拓する「開発プロデュース」と、既存のお客様を深掘りする「事業プロデュース」に分け、幅広く情報を集め、クイックレスポンスで対応できる仕組みです。

さらに、先ほど平井が説明したように、4年前には映像コンテンツチームを立ち上げ、イベントでのPR映像や文化施設での展示コンテンツを内製化しました。企画提案からプログラム制作まで一気通貫で担えるようになり、空間と映像を融合させたプロデュース力を強化しています。

こうした取り組みにより、お客様から何を聞かれてもまずは応えられる「網状の動き」を実現し、スピードと柔軟性を兼ね備えた体制づくりを進めています。

――若手の育成に関しては、どのような取り組みをされていますか。

平井：デザインセンターの事例ですが、「トレーナー制度」を設けています。直属の先輩だけでなく、定年後に嘱託として在籍するベテランが若手の指導役となる仕組みです。実績豊富でスキルも高く、人格的にも尊敬される方々が、若手に「日展の社員としてどうあるべきか」「業務を進めるうえでどんな視点を持つべきか」といったアドバイスをしています。

また、部課長とトレーナーが面談を行い、進捗を確認しながら育成計画を調整します。どこまで成長したのかを確認し、「次はこの業務に挑戦させてみよう」といった判断を加える。プレイヤーの視点を踏まえて育成を進められるのが特徴です。

この仕組みはデザインセンターにとどまらず、今後は他の事業部にも広げていきたいと考えています。

他にも、社員同士が育ち合う文化を象徴する取り組みとして「N-1グランプリ」があります。最初はデザインセンターだけで始めましたが、今は事業プロデュース部を含め全社に広がりました。若手が中心ですが誰でも参加でき、各事業本部での予選を経て、代表者が役員の前でプレゼンします。今年のテーマは「新しい社章のデザイン」です。

工藤：私は第1回で優勝しました。当時、初めて担当したコンペ案件をもとに、自分の役割や壁をどう乗り越えたかを発表しました。実際の案件を振り返りながら整理できるので、自分にとっても大きな学びになりました。

平井：若い人の斬新なアイデアは大切です。ベテランが意思決定層の理解を助けることで、若手の提案が活きてきます。お客様も最終的には幅広い世代に楽しんでいただく施設を望んでいますから、若い感覚は欠かせません。

――組織づくりから人材育成まで、多方面で挑戦を重ねていらっしゃるのですね。最後に、85周年を迎え次の節目を見据えた展望をお聞かせください。

矢野：まず、グループ企業との連携について申し上げます。事業計画のサポートからプランニング、デザイン、マネジメント、運営支援まで幅広く手掛けるランドは、当社より一歩先で大規模開発や国家的イベントを担っています。当社はそこで構想されたものをプロダクトに落とし込む役割を担い、定期的に情報交換を行っています。共通のクライアントも多く、相互に協力関係を築いています。

ランドは商業開発や事業計画を得意とし、一方で文化施設は当社が担うという明確なすみ分けがあります。例えば博覧会のように「街を一つ作る」規模のプロジェクトでは、ランドが大枠を構想し、当社が具体的な展示や空間として形にしていく。そうした補完的な関係を築いています。この連携を今後も加速させていきたいと考えています。

時代の変化が激しく、次の節目に向けて明確なステップを一つひとつ描くのは容易ではありません。しかし、コロナ禍を経て「リアルな場の価値」が改めて認識されました。今後は文化施設に加え、イベント事業を拡大し、人が集い、交流し、笑顔が生まれる場を創り続けていきたいと考えています。

＜本記事はPR記事です＞
edit & write : yoko sueyoshi
photo : hideki ookura

巡回展から万博へ。設立85年の日展が示す「全員がプロデューサー」の真価

新たなイベント・スペース創造のヒントとなる業界トレンドを
編集部独自の視点でキュレーション！
手軽に読めるライトなニュース記事として発信していきます。



べニューニュース

隅田川 森羅万象 墨に夢

2025年9月1日（月）から12月21日（日）まで、墨田区及び隅田川流域を舞台にアートプロジェクト「隅田川 森羅万象 墨に夢」（通称：すみゆめ）が開催されます。江戸の浮世絵師・葛飾北斎が90年の生涯を過ごしたすみだの地で、今を生きる人々が「墨で描いた小さな夢」に色を重ねるように、芸術文化にとどまらず、森羅万象あらゆる表現を通して、まちに新しい賑わいを生み出すプロジェクトです。

テーマは「北斎」「隅田川」はじめ、すみだの地域資源。まちの風景や人の営み、地域に根づく文化を起点に、アートを通じて日常の中に小さな変化と発見をもたらします。隅田公園そよ風ひろば、すみだ生涯学習センター、電気湯、北條工務店となり、YKK60ビルAZ1ホールなど、区内各所で多彩なプログラムが展開され、アートと生活が自ずと交わる風景が生まれます。

すみゆめは、アーティストや地域住民、企業、学生など、ジャンルや立場を越えて関わる人たちが互いにつながり、まちの魅力を再発見することを目指しています。期間中は、隅田川やまちなかを舞台に主催事業やプロジェクト企画が展開されるほか、毎月の「寄合」では、参加団体や地域で活動する人たちが互いの活動を紹介し合い、新たなコラボレーションの芽を育てます。

北斎が生涯にわたって探求した「森羅万象」という言葉のように、すみゆめはあらゆる表現を受け入れ、まち全体を舞台として動かしていきます。訪れる人も暮らす人も、アートを通じてこのまちの魅力を再発見していく。そんな「すみゆめ」は、すみだの地に新しい風を吹き込んでいます。

edit & write: yoko sueyoshi

会期：2025年9月1日（月）～12月21日（日）
会場：隅田公園そよ風ひろば、すみだ生涯学習センター（ユートリヤ）、Stranger、電気湯、曳舟文化センター、北條工務店となり　ほか区内各所


※主催者の都合により情報が変更になる可能性があります。最新の情報はイベントHPをご確認ください。

まちと人が色づく。北斎ゆかりの地で紡がれるアートプロジェクト

2025年7月8日、VENUE LINK主催の若手座談会「TALK ROOM」が電通ライブ社にて開催されました。参加したのはイベント業界の若手メンバー約30名。記念すべき第1回のテーマは“会場起点”での企画づくり。参加したメンバーは3つのSTEPに沿った企画立案のグループワークを体験し、企業の垣根を超えて意見交換を行いました。単なる勉強会にとどまらず、参加したイベント業界の若手同士の横のつながりを深める貴重な機会となりました。

「業界内での横のつながりが薄い」を解決

今回集まったのは、VENUE LINKのオフィシャルパートナーから選出された、イベント業界入社10年目以下のメンバー。

イベント制作には企業の垣根を越えてのチームワークが必須なのは言うまでもありません。しかし、「特に若手の横のつながりが薄い」ことは、業界内でもしばしば課題として挙げられていました。

そこで今回は「企業の垣根を越えた若手のつながり強化」を目的に、VENUE LINK主催のワークショップを開催。VENUE LINK制作チームも参加し、6つのチームに分かれ、約1時間の座談会形式で行われました。

初対面のメンバーも多い中、まずは15分間のアイスブレイクから。年齢や年次を直接口には出さずに、会話の内容だけをヒントにチーム内で年齢順に席替えするというレクリエーション。「初めて買ったCDは？」「小学生の頃流行った歌は？」「私はアイドルの〇〇さんと同世代！」など、世代のヒントとなる会話で盛り上がり、参加者の緊張もほぐれました。

会場起点でイベント企画を考える3STEP

ここからが座談会の本題。チームごとに「会場」だけが設定された状態で、3つのSTEPで自由にイベント企画を考えてもらいます。

それぞれのチームのメンバーは、施工会社、イベントプロダクション、映像制作会社などあえて異なる立場の方がミックスされている状態。それぞれの職能を活かした多角的な視点が交わることで、どんな企画が生まれたのでしょうか？

STEP1 会場を読み解こう

まず最初のSTEPは「会場を読み解こう」。各チームのテーブルには、「六本木エリアの商業施設」「品川エリアの大型ホール」「東京駅近郊のラグジュアリーホテル」といった3つの個性豊かな会場が割り振られており、基本情報が書かれたカードが置かれています。ただしこの時点で開示されているのは、会場の住所、アクセス、面積、利用料、見取り図など最低限のデータのみ。この会場をより深くリサーチすることから始め、最終的にはチームごとにイベント企画へと落とし込みます。

参加者の知見を総動員しながら、PC、スマホ、もちろんVENUE LINKも使用して「誰が来たくなる？」「この場所でやりやすいことは？」「逆にできないことは？」などを徹底的に調査。チーム内で話し合い、情報を集めます。

STEP2 イベント企画を考えよう

続いて、STEP1で分析した会場の特性を元に「意味あるイベント体験」を考えます。ここではクライアントや予算は一旦考慮しなくてOK。制限を撤廃することで自由な発想を促しつつも、ターゲット、導線、演出といった「その会場での実現可能性」は考えた、バランスのとれた設計を行います。


参加者は全員がイベントのプロ集団。それぞれの立場からのアイデアが飛び交い、またそれが掛け合わさることで、さらに新しいアイデアが生まれる。話し合いはやはり白熱していました。


会話の中で出たアイデアは各チームに用意されたワークシートにまとめ、さらに企画を練ります。
まとめる際には「メインアイデア」をベースに、目指す世界観・価値観の軸である「コンセプト」、ターゲットや実施時期、内容にあたる「Who / When / What」、イベントの目的である「ゴール」、そしてインパクトが求められる「タイトル」を整理。
それにより、それぞれの知見から生まれたアイデアがより具体化していきます。

STEP3 Presentation Time！

最後のSTEPでは、各チーム5分間のプレゼンテーションを実施。各チームがどのようなイベント企画を考えたのか、少しだけご紹介！

「東京駅近郊のラグジュアリーホテル」が会場として設定されたのは1班と5班。
1班は皇居に近いという立地を活かしたランニングイベントを企画しました。
スポーツウェアの試着会、ホテルとコラボレーションしたケータリングなどを提供し、ランナー同士の交流や健康志向の向上をゴールに設定。ホテルという格式高い場所にランニングという新たな側面を付加し、会場のイメージの変化も狙えるアイデアでした。

5班は会場の非日常感・ラグジュアリー感を活かし、ジュエリーブランドの周年イベントを企画。
ジュエリーのオーナーを来場者に設定し、VIP、準VIP、一般の方で会場内のエリアを分け、それぞれの方が楽しめるイベントを提案しました。ドレスコードや食事の提供により、周年祭に相応しい華やかさを演出し、顧客体験を向上。ブランドのことをより好きになっていただくことがゴールのイベントです。

2班と6班の会場は、「品川エリアの大型ホール」。
2班は古着の展示イベントを提案しました。
実際のクライアントまでイメージしながら、1階と2階に分かれた会場を広く使い、古着の販売やアップサイクルのワークショップ、著名人のトークイベントを企画。サステナブルの文脈からも注目されている古着。これまで古着に興味がなかった方でも、立ち寄れるような開かれたイベントにすることで、古着の価値向上をゴールとしたイベントです。

6班が提案したのは来場者参加型のファッションショー。
来場者が各ブランドの新作を実際に着て、会場内で過ごすことで、ショーの一員になったかのような没入感をコンセプトにしています。そのため、会場内には撮影映えするようなスポットを多数用意。SNSでの“バズ”も意識し、参加ブランドのブランディング向上を狙います。

「六本木エリアの商業施設」が会場に設定された3班は、「日本のお酒」をテーマにしたイベントを企画。
お酒に合う世界各国の料理も同時に提供することで、インバウンドの方に興味を持ってもらえるイベントとなっています。商業施設内をエリアで分け、飲食の提供以外にも日本の伝統芸能を披露するステージや展示も実施。日本の魅力をアピールすることをゴールに、協賛企業を募りやすいという実現性も考慮していました。

同様の商業施設が会場だった4班は、日本の四季をテーマにしたイベントを発案。
会場内を春夏秋冬エリアに分け、お祭りのパフォーマンスや食の提供、季節の植物の展示などが挙げられました。六本木に訪れた人が偶然立ち寄れるような動線を意識し、日本特有の「四季」を体感できるイベントとなっています。


このように同じ会場が起点でも、集まるメンバーにより異なる企画が生まれる、とても興味深い結果に。各チームのプレゼンテーションの後には、他のチームからのフィードバックの時間も設けられ、終始和気あいあいとした雰囲気で進行しました。

同業他社との意見交換自体が、刺激となる

ワークショップの最後には、10分間の振り返りも実施。感銘を受けた企画について話したり、自分たちの企画をさらに深めたり。また今回の経験が今後の仕事にどう活かせそうかなど、自由に語る時間となりました。

座談会を振り返り、参加者から特に多かった感想が、業界内の同世代と交流できたことに対する満足感。「同業他社さんと話すこと自体が新しい気付きの連続で勉強になった」「会社が違うだけで自分には持っていない視点があり、驚きの連続。自分たちの今後の業務のヒントになった」「同世代がどのように業務に取り組んでいるかを知ることができ、モチベーションになった」など、今回のワークショップの目的であった「若手同士の横のつながり創出」は、無事に達成できました。

また、企画立案の入り口を学べたこと自体にも満足度は高く、「企画立案において、会場分析の重要性が学べた」「会場を探すのではなく、会場から企画を考えることが貴重な経験だった」といった感想も。さらにSTEP1の会場分析でVENUE LINKを使用したことで、「VENUE LINKの使い勝手の良さをより理解した。特に会場紹介ページをPDFに出力して資料化できる点は、実際の提案時にもかなり役立つ」という声も挙がりました。

今後もイベント業界の課題解決のための取り組みを実施

今回の座談会は、企画立案のステップを実践的に行うというワークショップ型で行いました。そこで生まれた同世代の横のつながりは、実際の仕事の現場でも活きるはず。今後もVENUE LINKでは、パートナー企業様同士の交流イベントを始めとしたイベント業界の課題解決に向けた取り組みを行っていきます。ぜひ奮ってご参加ください。



edit & write : Emiko Hishiyama
photo : hideki ookura

VENUE LINK主催のワークショップで“横のつながり”を強化！ イベント業界の若手座談会「第1回 TALK ROOM」開催

神田神保町に本社を構える株式会社ワールドカラーは、グラフィック制作、展示会・イベント企画、空間演出、Web制作まで多岐にわたる事業を手がける総合プロダクション企業です。創業から46年を迎える同社の強みは、企画・デザインから製作・施工まで一貫して対応するワンストップサービスにあります。現在の事業展開に至るまでの歩み、そしてクライアントの課題解決に真摯に向き合う姿勢について、取締役社長 中原康哉氏と執行役員 辻井孝育氏にお話を伺いました。

受け継がれるこだわりの品質、そして進化する革新力。創業46年、ワールドカラーの進化

——最初に、会社の概要や歴史、企業理念についてお聞かせください。

株式会社ワールドカラー　取締役社長　中原康哉氏（以下、中原）：今から約65年前に外国通信社の報道カメラマンをしていた創業者が、モノクロ商業写真の制作会社を立ち上げたことが、事業のはじまりでした。それから約20年後、カラー写真が世の中に普及し始めた1979年に、色に強いこだわりを持つカラープロラボ（写真の現像・プリントを専門的に行う事業所）として、当社が誕生しました。

創業当初は、カラー写真の撮影から高品質なプリントをメインの事業にしながら、博覧会など大型写真の製作やプロカメラマンの個展などを支援してきました。その後、写真を額装やパネル加工にして展示用に仕上げる需要が増えてきたため、自社でパネル加工の部署を設立しました。

さらに同時期、展示を専門とするディスプレイ会社とのご縁をきっかけに、展示会事業へと本格的に参入。この頃から本格的に当社の原点となるグラフィックを事業の柱に取り入れ、そしてデザイン部門も立ち上げることで、最初のデザインからグラフィック製品を形にするまでの一連の業務を一貫で行えるよう、体制を整えてまいりました。ここまでが今から30年前のことになります。

——写真やグラフィックの制作から、空間演出や施工へと事業領域が広がっていった背景を教えてください。

中原：写真事業からの転換は、今から約30年前、世の中に大型のインクジェットプリンターが普及し始めた時期です。この写真に変わる新しい技術によりカラー写真への需要が衰退していくことが見込まれたため、このタイミングで事業をしっかりと切り替え、約15年間続いた写真事業から1〜2年かけて完全に撤退しました。

その後、広告代理店からあるアパレルメーカーのプロモーション案件の依頼を受けたことをきっかけに、空間演出や施工などの案件へと事業領域を広げていくようになりました。さらに、家電メーカー様とも直接の取引が始まり、展示会やプロモーションのコンペにも声がかかるようになりました。これにより少しずつノウハウや経験が蓄積されたことが現在の土台になっていると感じています。


——現在、空間演出や施工といったイベント・展示会領域では、どのような案件を中心にご対応されていますか。

株式会社ワールドカラー　執行役員　辻井孝育氏（以下、辻井）：基本的には、グラフィック制作をご依頼いただくケースが多いですね。グラフィックパネル制作のみを行う場合もあれば、ブースの企画、ブースデザイン、施工まで一貫してお手伝いすることもあります。また、タッチパネルのコンテンツ制作やWebサイトの構築といった案件も担当しました。

——創業当時から変わらずに大切にされていることは何でしょうか。また、進化した部分についても教えてください。

中原：カラー写真から始まった会社ですので、創業当時は色へのこだわりを大切にしていました。とくに当時は、色が良ければ写真の品質が良いとされていましたので、品質を徹底的に追求していったのだと思います。

現在は、取り扱う制作物が多岐にわたりますが、創業当時のポリシーは変わらず、どの制作物も細部の品質やデザインのクオリティを常に重視しています。たとえば、壁面にグラフィックシートを貼る場合、下地が悪ければ品質が落ちてしまいます。そのため、下地処理の段階からしっかりチェックし、現場の状況に合わせて設計を進めることで、最終的な品質を担保しています。業務範囲は設立当初から大きく広がりましたが、細部のこだわりやクオリティ管理は創業当初から一貫して変わらない部分だと思います。

「どうすればできるか」を考え抜く。一貫対応で支える現場力と柔軟性

——幅広い事業や制作物を手掛けていらっしゃいますが、社内の体制はどのように構築されていますか。

辻井：当社では、納品までワンストップで対応しています。営業・ディレクター・デザイナーが一体となって案件を進行することを基本としており、打ち合わせの段階からデザイナーも同席。直接の対話を通じて、お客様のニーズを的確に把握・共有する体制を整えています。こうした連携により、お客様のイメージを精度高く具現化することが可能になります。

また、それぞれの専門領域を超えて意見を活発に交換する文化が根付いており、異なる役割のメンバー同士が互いに補い合う姿勢を大切にしています。役割分担はありつつも、立場を越えて意見を交わすことで、より質の高いものづくりへとつながっています。

——「ワールドカラー」らしさが最も出たと感じる、特に印象的な案件事例を教えてください。

辻井：ある企業のプライベートイベントは、会社として特に印象深い案件でした。この案件では、すべてのグラフィックアイテムのデザインと制作を担当。ディレクターを中心に提案と、クライアントからのフィードバックの反映を繰り返しながら、デザインをかたちにしていきました。社内のデザイナーチームがそれぞれの得意分野を活かしつつ、しっかりとしたアイテム管理をディレクターが行い、効率良く制作を進めることができました。多種多様な制作物を短期間で制作・出力・施工管理まで一貫対応したことは、当社の強みを示す事例となりました。

また、ある外資系ロジスティクス会社の周年事業のお仕事も印象深いです。クライアントから「ホテルイベントをまるっとお任せしたい」とのご要望を受けて、企画・制作・施工・Webまでを包括的に手掛けました。これも当社の総合力が発揮された案件だと感じています。

他にも、国際的なスポーツ大会のスポンサー企業のオフィスエントランス装飾の案件も印象的でした。クライアントの窓口として、大手ディスプレイ会社の営業担当者が単独で担当されていました。そのため当社は、クリエイティブプランニングや制作推進に加え、スポンサー企業との直接的なやり取りも担うかたちでプロジェクトに参画しました。お客様の状況に応じて、参画のスタイルや対応範囲を柔軟に調整できる点は、当社ならではの強みと言えます。

——多様な案件に携わるなかで、難易度の高いご要望に応えた経験もあるのではないでしょうか？

辻井：アミューズメント施設の案件で、納期が急遽繰り上がったことがありました。それが判明したのは年度末の繁忙期で、職人もスタッフも手配がかなり難しい状況でした。それでも「難しいからできない」ではなく、「どうすれば実現できるか」を考えるのが当社のスタンスです。大阪、名古屋、仙台など各地から職人を集め、2ヵ月間泊まり込みで何とか引き渡しに間に合わせることができました。かなり厳しい状況でしたが、無事に納品まで完遂できたことは、大きな達成感につながりました。

中原：当社は、全国に協力会社とのネットワークを構築しており、こうした突発的な事態にも柔軟に対応できる体制を整えています。その体制があったからこそ、乗り越えられた案件だったと思います。

インバウンドとAIを見据えて。ワールドカラーの挑戦の最前線

——ワールドカラーの対応力の背景にある社風について教えてください。

辻井：簡単に諦めずに「どうすればできるか」「代替案はないか」を突き詰める社内風土が根付いています。たとえば、お客様のプロジェクト体制を確認し、デザインやプランニングが不足している場合には、当社が積極的に補完役を担い、実現に向けた方向性をご提案します。

そうした社風の根底にあるのは、社員一人ひとりの個性と専門性です。その力を活かしながら、クライアントにより良いサービスを提供するため、お互いの専門領域でも意見をぶつけ合います。それぞれの専門領域を柔軟に補い合うことで、チーム全体の対応力を高めています。

中原：これは写真制作の時代からの伝統です。当時、写真の合成や着色作業では、一人では大変な指示書作成などを皆で協力していました。その助け合いの土台が、今の社内風土にも引き継がれているのです。

——今後、さらに強化していきたい分野やテーマはありますか？

中原：現在インバウンドが増加傾向にありますので、外国人や外資系企業の展示会やオフィス装飾など、多様な方面に向けたデザインや演出の強化をしていきたいと考えております。また、今は請負案件が中心ですが、今後は自社ブランドの商品開発も手掛けていきたいと思います。

そして、これからはデジタル分野が生活のあらゆるシーンに広がっていくと予想しています。変化のスピードにしっかり対応できるような体制を強化していきたいと考えております。デザインやものづくりにおいても、AIの活用が不可欠になると思いますので、技術革新を積極的に前向きに取り入れながら、これまで培ってきた品質を損なうことなく、お客様の期待を超える提案を届けていきたいです。

——最後に、ワールドカラーがこれからも提供していきたい価値について教えてください。

中原：日頃からお客様の課題にしっかり向き合い、課題解決に向けて取り組んでいます。今後も常に想像力を働かせ、アイデアやデザインの段階で常に新しいものを生み出していくことが重要であり、当社の価値そのものだと考えています。さらに、最終的なアウトプットの品質にもしっかり磨きをかけて、お客様をトータルサポートしていければと考えております。


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write：takako minoshima
edit : yoko sueyoshi
photo : hideki ookura

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原点はグラフィック。顧客に寄り添い続ける、ワールドカラーの創造力と対応力

イベントの企画・制作・運営を通して、あらゆる人に笑顔と驚きを届けるプロフェッショナル集団「マッシュ」。創業40年以上の歴史を誇り、現在は博覧会や商業施設の企画運営や、自治体や企業と連携した幅広いプロジェクトを手がけ、国内外を舞台に多彩なジャンルの実績を確立しています。そんなマッシュが大切にしているのは、一人ひとりの多様性を尊重し、その力をイベントづくりに生かすことです。個性が生きる環境をどう実現しているのか、異なるバックグラウンドを持つ3名の社員の視点から「マッシュらしさ」を語っていただきました。

世代や国籍、資質やスキルの異なるメンバーが、各々の個性を生かしながら活躍

――入社の経緯や主なお仕事内容を含め、まずは自己紹介をお願いします。

プランニングプロデュース室 平田純也氏（以下、平田）：大学時代に学園祭の実行委員やラジオ局フェスの学生スタッフなどを経験し、チームでイベントを創り上げる楽しさに目覚めて、マッシュに入社しました。現在は新卒4年目で、ABC（朝日放送テレビ）グループの一員として国や自治体などの行政機関が実施するイベント案件に取り組んだり、キッチンカーなど飲食を扱う屋外イベントを担当したりすることが多いです。

プロジェクト推進室 ドビアン ガエル氏（以下、ガエル）：私はイベント企画やプロジェクトマネジメントに興味があり、フランスの大学院で国際マネジメントを専攻していました。幼少期からアニメが好きで日本語を学んでいたこともあり、日本で働くことを希望。大学院在学中にマッシュでインターンシップを経験し、そのご縁でそのまま入社して以来、現在で6年目になります。日本語、英語、フランス語を話せるので、海外の製薬会社のセミナーなど国際案件を任されることが多いですが、直近は大阪・関西万博関係のイベントを多数手がけています。

企画制作室 室長 音頭雄太氏（以下、音頭）：入社5年目で、今年40歳です。高校を卒業して音楽の道に進み、35歳頃までは和太鼓を叩いていました。今は室長としてメンバーの業務管理を任されていますが、さまざまな規模のイベントの企画から本番の運営まで、現場の仕事も担っています。

――本当に三者三様ですね。入社を決められた理由は何でしたか？

平田：イベント制作会社を探す中で、テレビ局のグループ会社であるマッシュなら、テレビ番組に関連したイベントにも携われる点に魅力を感じ、志望しました。実際に面接を受けてみると、他社と一線を画していたところにも惹かれました。たとえば、役員がキャップに半袖短パンだったり、最終面接でも「よっ！キミが平田君か」という感じで社長が親しみやすかったり（笑）、自由な空気感がいいなと思ったんですよね。

音頭：確かに、かしこまりすぎてない雰囲気があるよね。僕は以前、所属していた音楽チームの一員として、マッシュに営業をかけていたんです。ただ、コロナ禍をはじめとする諸事情により、チームの活動を休止することになってしまって。その報告でマッシュを訪ねた際に、当時の室長から「うちに来るか？」と声をかけてもらったんです。ちょうど音楽以外の知見も広げたいと思っていたタイミングだったので、ご縁を感じて、お世話になることに決めました。

ガエル：大学院を卒業するためにインターンシップへの参加が必要だったので、せっかくなら日本で行おうと、100社以上にメールを送りました。ただ、返事をもらえたのは3社だけだったんですよ。そのうち2社は東京のグローバル企業だったのですが、日本らしさを感じる企業で挑戦してみたかったのでマッシュを選びました。あとから聞いたら、インターンシップの受け入れは初めての試みだったそうですが、社長も含め「面白そうだからいいじゃん！」と盛り上がったらしいです（笑）。

――柔軟性がすごいですね！実際に正社員として入社されてみて、いかがでしたか。

ガエル：企画書が得意な人やITに強い人など、メンバーそれぞれに得意分野があるので、「誰に何を頼めばいいか」が明確で、とても助かっています。また、自分がトライしたい案件に集中して仕事をさせてもらえるのも、マッシュの特長。入社後に自分の専門性を高めている人も多いです。

平田：特定の業種に強い人や特定の作業に長けた人など、あらゆる方面で頼れる人がいますよね。専門性だけではなく、それぞれのキャラクターも魅力です。ピンチのときに全力でサポートしてくれる先輩もいれば、しんどいときに明るく場を盛り上げてくれる先輩もいる。そのおかげで、乗り越えられることもありますし、実務的にも精神的にもいろんな人が助けてくれます。

音頭：年齢や性別など属性に囚われない職場なのも特長かな。創業メンバーがバリバリ働いているし、ベテランが新入社員と相談しながら仕事を進めているのも当たり前の光景ですし、最前線で活躍している女性社員も多いし。多様な立場の人が集まっているからこそ、それぞれの視点からの助言をもらうことができ、どんな案件にも柔軟に取り組めています。

自らの裁量でプロジェクトをリードし、仲間と協働しながら最高の結果を目指す

――多様な人材が活躍できる環境があるからこそ、誰かの得意が誰かの支えになって、プロジェクトがより良いかたちで前進しそうですね。

ガエル：先輩・後輩の垣根を越えて、知識や経験を共有できるのはとても良いところです。私はもともと言語の壁があったので、日本人と比べて吸収が遅かったと思いますが、いろいろなメンバーから学んだことを自分の仕事に反映させることができました。

平田：「こういうことしたい」と社内チャットに投げかけたら、専門性の高い人を紹介してもらえます。オープンに相談できますし、親身になってくれるので心強いです。さまざまなメンバーのアイデアを凝縮させることで、たくさんの方に足を運んでもらえるイベントをつくりあげられるのだと思います。

音頭：社内チャットに「こんなキッチンカーを呼びたい」「こういう芸人さんをブッキングしたい」と書き込むと、皆すぐにレスをくれるんですよ。また、イベントの老舗企業として信頼を重ねてきたので、協力してくださる外部の方も多く、人と人とのつながりで支えられている実感があります。

――ご自身の個性やこれまでの経験が生きていると感じられる場面はありますか？

平田：いろいろなことを知りたがる好奇心や探求心は生きていますね。また、学生時代にさかのぼりますが、Adobe系ソフトのスキルを習得するため、大学と商業施設の産学連携イベントでデザイン面を担当していました。その経験があるので、現在も簡易な入稿物を任されることがあります。また、ウェブや動画の制作についても基本的な知識があるため、外部のパートナーさんとのやりとりも円滑に進められています。

ガエル：翻訳や通訳は得意分野なので、頼ってもらえますね。海外のお客様対応や話し方などに関しても、よく質問されます。私が大学院で研究していたのはイベントとは別のプロジェクトですが、使われているルールは違っていても、考え方が似ている部分があって面白いですね。さまざまなマネジメント理論の中で、イベントにも応用できそうなものは、実際に取り入れるようにしています。

音頭：入社時点で音楽や舞台の運営や進行業務の知識を持っていたので、生かせる場面はいろいろありますね。たとえば、式典や企業のパーティーでは、ステージの魅せ方やスムーズな動き方のアイデアを出しやすいので、やはり過去の経験が生きていると思います。

――マッシュは全員が営業から制作、現場対応まで一貫して担当される、オールインワンのスタイルも特徴的ですよね。そのあたりいかがですか？ 

ガエル：部分的な仕事だけでなく、全体を見渡せるからこそ、やりがいがありますし、楽しいです。大変なことも多いですが、参加者の笑顔を見ると喜びを感じます。業務内容が日々変わるのも新鮮です。

平田：刺激がありますよね。私は入札の企画から入るケースも多いので、一つの案件に最初から最後まで携わることでチームの結束力も強まりますし、何よりやり遂げたときの達成感が大きいです。

音頭：僕もオールインワンのスタイルが好きなんですよね。クライアントのイメージを超える提案をし、それを現場で形にして、最後はすべてを撤収して「何もない状態」に戻す。そこまでやりきることが、マッシュとしての使命だと思っています。そして、「そこまでやってくれるからマッシュに頼みたい」と選ばれる会社でありたいですね。

――徹底した姿勢が、クライアントからの信頼につながっているんですね。では、自分らしさを発揮できた場面などがあれば教えてください。

ガエル：フランスのリヨンで国際案件に携わったとき、驚くほど仕事がスムーズにできたんです。日本では自分の成長を気づけなかったんですが、母国で動いてみると、ちゃんと実務能力が高まっていたことを実感できました。

音頭：僕はステージイベント全般で発揮できていると思いますが、万博で日本文化を集めたイベントを手がけたときに、過去に培ってきた知見を生かせたと感じました。

平田：大阪の水辺を活気ある場へと再生する「水都大阪」に関するイベント案件のプロポーザルを、入社1年目から担当しているのですが、主催者の一社から別のイベントのご相談をいただいたことがあります。各国のキッチンカーや屋台などが集まる大規模なイベントだったんですけど、これまでの自分の実績を認めてもらえてのことだったので嬉しかったですね。

お互いの挑戦を応援するカルチャーが、個の成長と組織の進化を後押し

――「育ち合う文化」も御社の魅力かと思うのですが、実感できた経験はありますか？

ガエル：私が入社してから、マッシュではアメリカやシンガポールからのインターンも受け入れるようになりました。自分の経験を伝えることで、彼らが育っていくのが嬉しいですし、逆に文化や考え方の違いから学ぶことも多いですね。

平田：人に教えることで、自分も成長できますよね。私は新入社員の指導を任せられているのですが、理解してもらいやすいように言語化することで、自分の理解も深まります。逆に、新入社員からの質問を受けて、あらためて考えることもあり、育ち合いとはこういうことかと実感しています。

音頭：ベテランのメンバーも、わからないことがあれば若手に質問するので、そのおかげで「なんでも聞いていいんだ」という雰囲気ができているんだと思います。僕自身、音楽以外のことはほとんどわからない状態で入社したのですが、部門を越えてバックアップしてもらえる職場でありがたかったです。育ち合いや支え合いの文化の根底には、「新入社員だろうがベテラン社員だろうが、困っているなら助けるのが当たり前」という考え方があるのだと思います。

――新しい分野にチャレンジしたいとき、会社やチームはどのように後押ししてくれましたか？

平田：上司に「飲食系のイベントをやりたいから食品衛生の資格を取りたい」と伝えたところ、ものすごく応援してくれましたし、飲食案件があればアサインしてもらえています。やりたいことを後押ししてもらえる環境ですよ。

ガエル：挑戦したいことがあれば、所属組織を越えてチームを組めるんです。興味のありそうな人に声をかけて、一緒に挑戦できる環境はすごくありがたいですね。その仕組みを生かして、日本の伝統文化をキット化して、海外向けに販売する越境ECのプロジェクトにも取り組んでいます。

音頭：何か相談したとき、「こういうアプローチもあるよ」「過去に同様の取り組みをしてこういう結果になったよ」のように、自分の引き出しにないアドバイスをもらえるのはありがたいですね。社歴や年齢に関係なく、気兼ねなく相談できる空気感がある。変に肩肘張らずに業務ができるのは、多様な考え方を受け入れ、誰とでもフラットに関われるメンバーがそろっているからだと思います。

――最後に、今後の展望についてお聞かせください。

ガエル：国際案件の担当を増やしたいですね。大阪・関西万博では多くの国と関わる中で人脈も増えて、最近では海外からの依頼が毎日のように届くようになりました。実績を積み重ねた今だからこそ、これからは待つだけでなく、積極的に提案していく仕事もしていきたいです。

平田：マッシュだからこそ提案できる案件を増やしていきたいですね。ちょうど今、ABCのアナウンサーが高校生にプレゼン指導をするイベントに取り組んでいますが、こうした案件のようにオリジナリティを追求し、いずれは「マッシュといえばこのイベント」のようなキラーコンテンツをつくりたいです。

音頭：「マッシュって、かっこいい会社だよね」と言ってもらえるように、社員一人ひとりが高い意識を持って、仕事に向き合い続けるチームでありたいですね。その姿勢が次の世代へと自然に受け継がれていくことこそ、会社としても業界としても、すごく価値のあることだと感じています。

＜本記事はPR記事です＞

write : aya miura
edit : yoko sueyoshi
photo : ami harita

価値の源泉は「多様な個性」。自由でインクルーシブな社風が支える、マッシュのイベント創出力

東京都渋谷区に拠点を構えるクローク株式会社（CROAK Inc.）は、ライブストリーミング配信専門スタジオを運営し、高品質な番組制作を手がける企業です。300インチLEDを常設した最新鋭のスタジオと確かな技術力で、記者会見から大規模ゲームイベントまで、あらゆるライブコミュニケーションをサポートしています。技術と人間力を融合させ、クライアントの情報価値を最大化する同社の強みと、変化する業界での次なる挑戦について伺いました。

“ライブ配信の伝える力”を信じて、たったひとりで踏み出した第一歩

——最初に、御社の企業理念と事業内容についてお聞かせください。

CROAK 代表取締役 原田 厳氏（以下、原田）：当社は、2010年の創業以来、Ustreamの黎明期からニコニコ生放送の台頭、そして現在のeスポーツまで、ライブ配信業界の変遷とともに歩んできました。

企業理念として掲げているのは、「最適な情報コミュニケーションを提供し、クライアントの情報価値の最大化に貢献すること」。現在は、ライブストリーミング配信専門のスタジオ運営と番組制作を主軸に、企画からテクニカルサポート、スタジオ貸出、機材・人材提供まで、配信に関わるあらゆるサービスをワンストップで提供しています。

——原田さんは創業者でもいらっしゃいますが、どのような経緯で会社を設立されたのでしょうか？

原田：私自身は、もともと海外旅行業界でキャリアをスタートしましたが、9.11をきっかけに業界が大きく変わり、IT分野へと転身。その後は独立し、いくつかの事業を経て2010年頃、Ustreamという新しいプラットフォームに出会ったことをきっかけに、ライブ配信の世界へ踏み出しました。

ひとりで事業を立ち上げたため手探りでスタートしましたが、ライブという新しい情報発信の形に大きな価値を感じていました。結果的に「企業の情報発信に、共感をプラスする支援」という方向性が自然と固まっていったのです。

——具体的には、どのようなサービスを展開されているのでしょうか。

原田：企画制作から一貫して行うケース、スタジオのみを提供するケース、テクニカルスタッフのみを派遣するケースなど、クライアントニーズに応じた複数の形態があります。業界別に見てみると、特にゲーム関連企業との取引が多く、制作会社からの依頼でテクニカル面と会場をセットで提供するケースも増えています。

体制としては、創業から5年ほどは3名程度と小規模でしたが、現在のスタジオ移転を機に人材確保が進み、現在は社員10名ほどのコンパクトながら機動力のある組織となりました。特にテクニカルスタッフには、配信管理からカメラワーク、映像スイッチングまで、3〜4年かけて全般的なスキルを習得してもらう育成プログラムを設けています。制作系のスタッフはADから台本作成までをカバーしています。

——創業初期はまだライブ配信が一般的ではなかったと思います。今の規模になるまで、どのような道のりがあったのでしょうか。

原田：創業2年目からは黒字化を達成したので、客観的に振り返ると経営的な苦労はなかったかもしれません。ただ、最初の頃は案件の単価が低く、ほぼサービスに近い条件での受注も珍しくありませんでした。

そこで、事業基盤構築のため、自らUstreamやFacebookの勉強会を定期的に開催し、累計5,000人程の参加者を集めました。これが案件獲得につながり、その後ニコニコ生放送の台頭と共に事業機会が急増しました。

ほとんど営業活動を行わずに成長できた時期もありますが、成長の大きなターニングポイントとなったのはスタジオ移転です。スペースを2倍に拡大したことが売上の倍増に直結し、現在のスタジオ開設後は売上規模が2〜3倍に成長しました。

コロナ禍では需要が急増しましたが、現在は競合増加により市場環境が変化してきました。小規模案件が減少し、大型案件が中心となる傾向にあり、ビジネスモデルの調整が必要な時期に来ていると認識しています。

「ミスしないこと」がすべて。プロの矜持があるからこそ、信頼に足るライブ配信を実現できる

——ライブ配信を取り巻く状況が変わる中、現在は特にどのような点が御社の強みだと感じていますか。

原田：当社の最大の強みは、数多くの現場経験から培われたノウハウの蓄積です。例えば、「事前準備の徹底度」へのこだわりについて言えば、大型案件や、新しい仕組みを使用する場合、仮組みと検証を行い、想定される課題を本番前に解決します。

万全の準備を怠らない姿勢は、4日間で40番組を連続して配信するような大規模案件も安定して遂行できる体制構築にもつながっています。ミスや事故を未然に防ぎ、万が一の際も迅速に対応できる体制を目指しております。

——プラットフォームの多様化や素人の自主制作番組も増加する中、プロとしてライブ配信の番組を企画・制作する上でこだわっているポイントを教えてください。

原田：当社はプロフェッショナルとして、品質の基準を高く設定しています。特に映像と音声の質には妥協しません。例えば、音声について言えば、1セット20万円程度するマイクシステムを複数配備するなど、ハードウェアの投資を重視しています。

もう一つの特徴は、徹底したバックアップ体制です。機材障害による配信停止は絶対に避けるべきリスクであり、主要機材はすべて予備を含めて120%の準備を基本方針としています。いかなる状況でも配信を継続できるように整備。小さな事故でもカバーできる体制が、クライアントからの信頼獲得の基盤となっています。

——これまでご担当された案件の中で、印象的な事例についてもお聞かせください。

原田：先日行われたスマホ用RPGの8周年公開生放送は、特に印象深いものでした。当社は設立3年目から、このタイトルの生配信を継続的にサポートしていますが、今回はイベントの美術設計から空間全体のプロデュースまで一貫して担当できたことが大きな成果でした。

特筆すべきは参加者の温かい雰囲気です。このイベントでは終始ポジティブな空気に包まれていました。長期にわたる信頼関係の構築が、こうした成功につながっていると実感しています。クライアントから「ありがとうございます」と言っていただける瞬間が何よりの喜びです。

リアルとデジタルが溶け合う、“体験”のこれからを作っていきたい

——今後のライブ配信業界の展望についてどのように見ていますか？

原田：この業界は現在、大きな転換期を迎えています。一人称視点の配信やVTuberの台頭で、より個人主導のコンテンツへとシフトしている状況です。

スタジオ型の複数人配信のような従来の番組制作は相対的に縮小傾向ですが、テレビコンテンツのネット移行という大きな流れの中で、高品質なライブ配信の需要自体は継続するはずです。録画とは根本的に異なる、視聴者と制作者が同じ瞬間を体験する一体感が生み出す価値は大きいと確信しています。

私たちが長年こだわってきたのは、ライブ配信ならではの「共有される時間と感情」の価値です。ニコニコ生放送の運営やコメント管理を経験する中で、物理的な距離を超えた共感の広がりを実感してきました。一期一会の瞬間を共有することで生まれるつながりこそが、デジタル時代における新しい「場」の本質だと考えています。

——そのこだわりは、具体的な事業展開にどのように結びついているのでしょうか。

原田：現在、特に力を入れているのが、オンラインとオフラインを融合させた「ハイブリッド型イベントソリューション」です。当社のスタジオ空間を最大限に活かし、メインスタジオでの記者会見や公開生放送と、同じ施設内でのネットワーキングや懇親会を有機的に繋げています。

物理的な距離を超えた共感や感動の広がりを実現するために、300インチの大型LEDを常設した高品質な配信環境と、立食パーティーにも対応可能な多目的スペースを一か所で提供できることが最大の強みです。企業様にとっては、発表から交流までをワンストップで完結できるため、時間とコストの削減にも繋がります。

——具体的には、どのような利用方法が可能なのでしょうか？また、この利用方法が広がることにより御社として、どのような未来を目指しているのかもお聞かせください。

原田：例えば午前中に記者会見を行い、そのままランチタイムにはタッチ＆トライイベントや懇親会へと流れるようなプログラム設計が可能です。LEDが常設されているため施工時間も短く、準備の負担も少ないのが特徴ですね。月に数件ほどこうした形式での開催実績があり、リピート率も高いです。リアルとデジタルの境界が曖昧になる現代だからこそ、時間と空間を共有する体験の価値はさらに高まっていくはずです。

単に情報を伝えるだけでなく、双方向のコミュニケーションで共感を生み出す場として、私たちはこのハイブリッド空間そのものを進化させていきたいと考えています。技術と空間設計の両面からの革新を重ね、より没入感のある体験を提供することが目標です。

ライブ配信業界の多様化が進む中でも、当社は「質の高いコミュニケーション空間の創造」という軸をぶらさず、技術とクリエイティビティの融合によって新たな価値を生み出し続けます。ハイブリッド型イベントソリューションを通じて、クライアントの情報価値を最大化する、それが私たちの目指す道です。

＜本記事はPR記事です＞

VENUE LINK編集部の注目ポイント
・300インチの大型LEDスクリーンが既存で併設されているので、設営時間の限られているイベントなどの際に利用しやすいのがポイントです。
・テクニカルスタッフもプロフェッショナルが揃っているため、生配信イベントなども安心して開催をすることができます。
・恵比寿駅徒歩7分という好立地のためPRイベントなどメディアを集客する際にも、来場をしてもらいやすく外に拡散をしやすい点もポイントです。

write：takako minoshima
edit : yoko sueyoshi
photo : hideki ookura

体験は、もっと豊かになる。クロークが提案するリアル×ライブ配信の新しいコミュニケーションのかたち

2025年1月、東京・銀座の数寄屋橋交差点に新たに誕生した「Ginza Sony Park」。従来の公園のイメージを一新するユニークなコンセプトとデザインは、街全体に新しいリズムをもたらす革新的な試みとして注目されています。建て主は永野大輔氏が社長を務めるソニー企業株式会社。ソニーらしさと固定概念に捉われない「余白」の設計思想を軸に設計。今回のインタビューでは、その設計思想や未来への展望について深く語っていただきました。

「ユニーク」こそソニーらしさ。Ginza Sony Parkに息づくDNA

――Ginza Sony Parkとはどのような施設なのでしょうか？

永野大輔氏     （以下、永野）：Ginza Sony Parkは、ソニーが自社主導で手がけた革新的な「都会の中の公園」です。かつてこの場所には、ソニー製品のショールームやイベントスペース、レストランなどが入る複合商業施設「ソニービル」が建っていました。その跡地を大胆に再構築し、プロジェクトスタートから約12年の歳月をかけて、2025年1月26日にグランドオープンを迎えました。

一般的な公園のイメージとは異なるスペースではありますが、限られた空間を最大限に活用しながら、訪れる人々が思い思いに過ごせる場として設計しています。


――設計は、永野社長が中心となった「Ginza Sony Park Project」というチームが担当されたそうですね。なぜソニー自らがこのプロジェクトを主導されたのですか？

永野：ソニー創業時からの「自由闊達」の精神や、独自のクリエイティビティをそのまま反映させるためです。

私はソニーで営業や経営戦略に携わってきた人間なので、建築に縁もゆかりもありませんでした。しかし、外部の建築家に完全に委託してしまうと彼らの作品になってしまい、Ginza Sony Parkが「Designed by Sony」であるというメッセージが希薄になってしまいます。

ソニーらしい発想と革新性を、設計・施工・運営のすべてにおいて徹底的に追求し、他にはない体験と価値を提供するために、あくまでもソニーが自社主導でGinza Sony Park Projectを推進することを重視しました。


――ソニーらしさはどのようなもので、Ginza Sony Parkではどのように反映されていますか？

永野：ソニーらしさとは、既存の常識を打ち破り、まったく新しい価値を創造するところにあります。ウォークマンが音楽の聴き方を、PlayStationがゲームの概念を、AIBOがロボットの在り方を再定義してきたことが象徴的です。

Ginza Sony Parkでもソニーらしさを追求し、従来の固定観念に縛られない、ユニークな切り口の空間を生み出しています。

――既存の常識を打ち破る、そのソニーらしい発想が公園という形にまで広がっているわけですね。とはいえ、Ginza Sony Parkのような公共性の高い取り組みを、営利企業として行うのはかなり大胆にも思えますが、背景にはどのような考えがあるのでしょうか？

永野：私たちは、単なる収益重視 に留まらず、街全体への貢献という使命感を胸に事業に取り組んでいます。一方で、収益を度外視しているわけではありません。Ginza Sony Parkは、イベント開催や企画運営、広告スペースの提供、短期間のポップアップ出店など、多角的な収益モデルを確立しています。

それを実現できたのは、2018年から2021年までの3年間の試行運用期間です。建て替え途中も公園として運用し、検証を重ねた成果があったからこそ、現在の革新的な空間が実現しました。


公園の概念を新たに定義する「余白」の設計思想

――「都会の中の公園」としての設計の特徴について教えてください。

永野：Ginza Sony Parkは、隣接する3つの道路、地下鉄コンコース、駐車場など、都市インフラと直接連結する立地を活かした設計になっています。これを私たちは「ジャンクション建築」と呼んで、地下からも地上からも利用者がスムーズに出入りできるよう工夫しました。これにより、建物内部と外部との境界が曖昧になり、利用者はまるで都市全体の一部としてこの空間を体験することができます。


――設計思想においては「余白」を重視されていると伺いました。余白とはどのような意味を持つのでしょうか？

永野：余白は、利用者が自由にその空間を解釈し、さまざまな行動を起こすための柔軟な「キャンバス」のようなものです。公園というのは、固定された用途が存在せず、散歩、ジョギング、休憩、あるいはイベントや展示など、利用者ごとに自由な使い方が成立する空間です。

余白があってこそ利用者が自分の思い描く使い方を展開でき、次にその場を利用する人の意志や創造性をも受け入れる柔軟性が生まれます。


――余白が公園全体の体験や利用者の自由な発想を引き出す

永野：例えば、日本画や書道では、余白がなければ作品全体のバランスや美しさが失われることからも、余白の存在は極めて重要とされています。それと同様で公園においては、余白とアクティビティ（イベントやマーケットなど）のバランスが極めて大切で、余白がなければテーマパークのような固定的な空間になってしまいます。

Ginza Sony Parkでは、こうした考え方を踏まえ、利用者が自由に過ごせる空間を設計することで、固定概念に囚われない多様な体験が可能になるよう工夫しています。

具体的には、建て替え中の2018年から3年間の試行運用から得た経験値と利用データに基づき、空間利用パターンを綿密に分析した結果、全体の約6割をイベントや展示などのアクティビティに、残りの4割を利用者が自由に発想できる余白として保持するのが最適であると判断しました。

――建て替えプロセスの中で、最も大きなチャレンジは何でしたか？

永野：最大の挑戦は、すぐに建て替えずにソニービルの解体途中に、50年前に建てられたソニービルの躯体を保持しながら大規模な減築を行い、全体をフラットなオープンスペースへと再構築した点にありました。歴史的価値を守りつつ、旧来の立体型の構造を大幅に見直し、壁や仕切りを取り払う大胆なアプローチを採用しました。

これにより、利用者が自由にアクセスでき、かつ都市の中で新しい空間体験を創出するという、ソニーならではの挑戦を実現することができました。


銀座に新たな鼓動を刻み、未来への一歩となる

――グランドオープン後の運営状況はいかがですか？来場者数や具体的な利用例を教えてください。

永野：毎日平均1万人以上が訪れています。ソニービル閉館直前の頃の平均来場者数が約9千人であったのに比べ、今回の街に開かれた空間は、その自由な設計と余白の効果が集客力の向上に直結していると考えています。

――銀座という街について、どのようにお考えで、Ginza Sony Parkはそこでどのような存在になってほしいとお考えですか？

永野：銀座は、伝統と革新が融合し、高級感と庶民性が共存する街です。大手開発業者がトップダウンで形作る街とは異なり、地域の個性豊かな店舗や個人商店がボトムアップで築いた文化があります。高級ブティックもあれば、裏路地にひっそり佇むバーもある。この多様性こそが、「銀座の街を歩いているとワクワクする、楽しい」と感じる真髄ではないでしょうか。

Ginza Sony Parkは、そんな銀座に新たなリズムを生み出し、街全体の魅力をさらに引き立てるアクセントとなることを目指しています。高級な印象の中にあっても、カジュアルで自由な空間があることが、訪れる人々にとって大きな魅力になるはずです。


――10年後、20年後を見据えたGinza Sony Parkの未来像についてお聞かせください。

永野：将来的には、Ginza Sony Parkが来訪者一人ひとりにとって「自分の居場所」のひとつとして愛され、まるで自分の「銀座の庭」として地域に根ざすオアシスになってほしいと考えています。

また、このプロジェクトをモデルケースとして、再建築中の民間施設が工事期間中に一時的に公共空間として活用される仕組みが広がり、都市全体により多くの自由な空間が創出される未来を創れたら本望です。行政との連携や各種インセンティブの導入によって、持続可能な都市開発の新たな潮流を提案できればと願っています。

――最後にGinza Sony Parkを利用するクリエーターや出演者、またポップアップ出店者へのメッセージをお願いします。

永野：この空間には広大な余白があります。皆さんが自由にアイデアを試し、表現するためのプラットフォームを存分に活用していただきたいです。

また、ソニーが追求してきた「ユニークな発想」と設計思想は、クリエーターの皆さんの創造性を刺激し、新たな文化や体験を生み出す原動力となるはずです。どうぞ、存分にこのスペースを活用して、自らの発想や作品でGinza Sony Parkを彩っていただきたいと思います。

edit & write : yoko sueyoshi
photo : hideki ookura


【TOP INTERVIEW】ソニーらしさが息づく「都会の中の公園」。街に新しいリズムを創るGinza Sony Parkの挑戦

映画看板の手書き制作からスタートした「つむら工芸」は、1957年の設立以降、テレビ美術、舞台美術、展示会、博覧会、ミュージアムなど多岐にわたる空間演出へと着実に事業を広げてきました。企画から施工まで一貫した体制を敷くことで、迅速な対応と厳格なコスト管理を実現。クライアントの多様なニーズに対して具体的かつ実現性の高い提案を提供し、高い評価を得ています。

近年は、独自開発の舞台やイベント演出の制御システム「TSUMURA MODULE SYSTEM（ツムラ モジュール システム）」を導入し、革新的な空間演出の新たな可能性を切り拓いています。今回は、東京事業本部 2部 部長の加藤真一郎氏に、同社の強みや最新技術の活用、そして今後の展望について伺いました。

映画看板から空間演出のプロへ。多岐にわたる事業展開と強み

――はじめに、つむら工芸の設立背景と飛躍のターニングポイントについて、教えていただけますか。

加藤:当社の歴史は、映画の絵看板製作から始まりました。初期は外国映画の看板を手描きしており、その卓越した技術が高く評価され、注目を集めたそうです。その後、テレビ美術の分野に進出しました。大きなターニングポイントは、展示会や博覧会の内装、ディスプレイを手がけるようになったことです。この事業拡大を経て、現在の多岐にわたる制作体制を構築しました。

――現在は、どのような空間演出をクライアントに提供されているのでしょうか？

加藤:舞台美術、テレビ美術、展示会、ミュージアムなど多種多様な業界の演出やデザインと製作施工までを横断的に手がけています。業界に特化せずに、複数のジャンルを一手に担っているため、各分野の専門知識を融合させた幅広い提案が可能です。

たとえば、舞台と展示では、設計や制作のアプローチが異なります。舞台は客席からの視認性や距離感を考慮した設計が求められる一方、展示会は壁、床、天井など全体を体験する空間設計が必要です。

鑑賞者の立ち位置に合わせ、ディテールやサイズ感を最適化することが、両者の大きな違いですが、それぞれの領域のノウハウを蓄積しているからこそ、独自性の高い企画を生み出し、幅広い選択肢をクライアントに提案できます。


――現在、大阪に本社、東京に事業所を置かれています。具体的にどのような役割分担で活動されているのでしょうか。

加藤:本社と摂津工場では、在阪テレビ局の美術、劇団四季のようなミュージカル舞台の案件や、プロモーション、施設、スポーツイベントなど、さまざまなニーズに沿った実施フェーズの案件が中心です。現場との距離が近いため、迅速な設営や調整が可能で、効率的な運営が特徴です。

東京事業所には約40名を配置し、大型案件の受注や営業活動を中心に担当しています。多様な分野の案件が多く、複雑なプランニングが求められます。専門のチームが細部にわたって対応しており、両拠点の強みを補完しながらバランスの取れた事業展開を目指しています。

また、近年は舞台美術や展示制作で培った経験やクリエイティビティを活かし、企業ブランディングや施設設計といった空間プランニングの分野へ進出中です。エリアを問わず、従来の枠にとらわれない独自のアプローチで、空間そのものの価値を革新する取り組みを展開しています。


理想をカタチにするワンストップ体制。つむら工芸が実現する「期待を超える」空間創造

――空間演出で大切にしている姿勢について、詳しく教えていただけますか？

加藤:企画段階で描いた理想を忠実に実現することを最重要視し、そのためのプロセスを確立しています。たとえば、展示会の企画では、ビジュアルイメージ、施工環境、予算、スケジュールを詳細にシミュレーションし、試作を重ねながら最適な解決策を導き出しています。

ある大型展示会では、初期の概算見積もりから基本設計、実施設計などの設計管理や安全を考慮した施工管理まで、一貫管理する体制により現場ではスケジュール通りに完納することができ、合わせて予算精度も高め、施工後のズレを最小限に抑えることに成功しました。初期段階での精度向上は、工程中の見直しや余分なコスト発生を未然に防ぎ、予定予算内で高品質な仕上がりを実現できます。

結果として、クライアントからは「全体の進行がスムーズで安心できた」と高い評価をいただいております。ワンストップ体制は、現場作業の効率化とリスクマネジメントに直結する大きな強みとなっています。

――ワンストップで情報共有とコスト管理を徹底することが、最終的なクオリティを高めるわけですね。プロデュースやディレクションについては、クライアントからどのような強みがありますか？

加藤:当社のプロデューサーが企画段階から実施をメインで担当し、必要に応じて社外のプランナー、空間デザイナー、テクニカルディレクターに参加してもらいながらプロジェクトチームを編成しています。

基本的な企画、設計、ディレクションは自社内で一貫して実施し、全体の統一感と高品質な成果を維持しています。一方、専門性の高い分野や大量生産工程は、信頼のおける協力会社や外部パートナーに委託することで、最新技術の導入、厳格なコスト管理、リスク分散を実現します。

現場の状況やニーズに対して各専門分野の知見を即時に反映し、クライアントの多岐にわたる要望に迅速かつ柔軟に対応することで、クライアントとの強固な信頼関係を構築しています。それが口コミや紹介につながり、安定した受注実績につながっています。

――人材力が御社の強みだと思いますが、採用や人材育成の方針についても、お聞かせいただけますでしょうか。

加藤:当社は新卒採用を中心に、美術系大学出身者はもちろん、さまざま     なバックグラウンドを持つ人材も積極的に採用しています。多様な視点とアイデアが生まれることで、企画やデザインに独創的なアプローチが可能となります。

採用後は、現場での実務経験を通じた教育プログラムを実施しており、若手社員が先輩の指導を受けながらディレクションに関与することで、短期間で実務能力を高め、プロジェクトリーダーとして活躍する事例が多数見受けられます。こうした育成体制が自社の長期的な成長と高品質なサービス提供に寄与しています。

演出の可能性を拡張する「TMS」。テクノロジーの融合で新たな価値を生み出し続けたい

――空間演出の可能性を広げるため、異なる機器を一括で制御できるシステム「TSUMURA MODULE SYSTEM（TMS）」を開発されたそうですね。具体的な機能について教えてください。

加藤: TMSはコンピューターで、舞台やイベントの新しい空間演出を実現するためのシステムです。照明、映像、舞台装置などを一括でコントロールすることで、操作の簡素化、タイミングの正確性、準備時間の短縮、費用削減、そして安全性の向上を実現します。

特に機械機構に関しては、モーターとワイヤーシステムをモジュール化することにより、多種多様な動きを簡易に再現できます。コンサートや演劇、展示会、テーマパークなど、さまざまな場所でより安全で感動的な空間を作り出すために役立ちます。当社の中では、技術革新と実務の効率化を両立させるための重要なソリューションとして位置付けています。

――システム導入による現場でのメリットや効率化の効果について、もう少し具体的に教えてください。

加藤:TMSを導入すると、複数のモーター機構、照明、映像装置を一つのシステムにまとめることが可能になり、シーン切り替えや演出のタイミングが正確に管理されることで、オペレーターの手動操作の負担を軽減できます。

結果として、設営時間を短縮でき、突発的なトラブルへの迅速な対応も可能に。全体のコスト削減と品質向上に大きく貢献します。また、決められたタイムラインで舞台上の各設備が動作するため、リハーサルでの細かな調整を大幅に削減できます。

類似の海外製システムもあるのですが、高額で故障時の対応にも時間と費用がかかる傾向にあります。一方、TMSは国内製なので迅速なサポートとコスト面での優位性があり、現場の実情に即した対応が可能です。

――最後に、今後の展望や新たな演出表現について、どのようなビジョンをお持ちか教えてください。

加藤:私自身は、AR技術をはじめとするデジタル技術の進展に大きな可能性を感じています。今後は、個々の観客に合わせたパーソナライズされた演出や、リアルタイムで変化する空間演出が主流になると考えています。従来の固定的な演出から脱却し、よりインタラクティブで臨場感あふれる体験を提供できるでしょう。

AR技術をはじめ、これからさまざまなテクノロジーの出現で、物理的な制約を超えた新たな表現の可能性が広がり、従来の舞台美術や展示デザインとの融合で全く新しい領域を創出できるはずです。今後も、最新技術をキャッチアップしながら、クリエイティブな発想を融合させ、クライアントの期待を超える演出を実現することで、業界全体に新たな風を吹き込んでいきたいと考えています。


＜本記事はPR記事です＞

edit & write : yoko sueyoshi
photo : hideki ookura